2016年11月01日

〜「アルツハイマー予防研究」〜

■認知症予防・新書 bQ・35

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会  
代表理事 清輔喜美男


〜「アルツハイマー予防研究」〜
 国内の認知症の半数以上を占めるアルツハイマー病を、発症前に防げるかどうか調べる国際共同研究に東京大学が参加する。
 アルツハイマー病では現在、症状の進行を抑える薬が使われているが、根本的に治す薬はない。
 今世紀に入り、世界でアミロイドβを減らす薬が相次いで開発され、根治薬への期待が高まったが、海外の大規模治験でいずれも挫折した。
 認知症が進行した状態では、既に神経が死滅しており、薬でアミロイドβは減らせても、認知症の改善にはつながらなかった。
 そこで、神経細胞の死滅が進んでいない「発症前」に世界の注目が集まり、米国立衛生研究所(NIH)の呼びかけで今回の研究は始まった。主任研究者で米ハーバード大学のリサ・スパーリング教授は「文化や遺伝的背景の違いを超えて認知症予防に効果があるかどうかをみるためにも日本の参加は重要」と話す。
 効果が確認されれば、アルツハイマー病の治療は「発症前」が主流になり、高齢者の2割が治療の対象になるという試算もある。近年、効果は高いが値段も高い、高額新薬が医療費の高騰に拍車をかけているだけに、医療費の観点からの議論も必要になるだろう。
 (読売新聞朝刊より要約)

■ 認知症予防にウォーキング
 認知症を予防するため、ウォーキングを活用しようという試みが広がっている。
 6日に東京日比谷公園で開かれた体験会には約60人が参加。イチョウの大木など公園内の見所について説明を受けながら、約1時間半のウォーキングを楽しんだ。 
 体験会では両手にポールを持って歩く「ノルディックスタイル」でバランスよく歩く練習も行われた。参加者は「普段は歩く機会がほとんどない。きょうのイベントをきっかけに歩きたい」と話していた。
 実技の前に東京都健康長寿医療センター研究所の藤原佳典部長が、認知症の予防について参加者に説明。
 「脳神経に酸素と栄養を与えるためには、毎日の運動と十分な食事が大切。また、頻繁に外出する人や、家族や友人との交流が活発な人は認知機能が衰えにくいこともわかっている」と話した。
 認知症予防のためにウォーキングを続けるコツとして、「名所や史跡を訪ねるなど、楽しみを見つけること」をあげた。
(読売新聞10月12日朝刊より)


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2016年10月01日

「年寄り」と呼ばないで〜総務省

■認知症予防・新書 bQ・34

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会  
代表理事 清輔喜美男


「年寄り」と呼ばないで〜 総務省
 総務省が発表した2015年の高齢者に関する調査では、ネットショピングを利用し、旅行や習い事といった趣味を楽しむ活動的な高齢者の姿が浮かび上がった。こうした若々しいお年寄りの姿に、現在「65歳以上」とされる高齢者の定義を見直すべきだとの指摘も出ている。
 高齢者にとって、不慣れとされてきたインターネットは、スマートフォンの登場もあって徐々に身近になっている。ネットの利用率は70齢代で53.5%に達し、5年前の39.2%から大きく伸びた。
 平均寿命が延びて、行動的な高齢者が増えつつある中、高齢者の定義が時代に合わなくなってきたとの見方がある。
 高齢者の年齢は1950年代半ばに出された国連の報告書で65歳以上と定義されて以降、現在に至るまで国内の政府機関で引用されている。
 秋下雅弘東大教授(加齢医学)によると、歩行速度や認知機能、病気の罹患率などの身体面は、現在の高齢者は10〜20年前と比べ、5〜10歳程度は若返っているという。
 厚労省が16年に実施した意識調査で「高齢者と思う年齢」として最多だったのが「70歳以上」(41.1%)で、現状の「65歳以上」と考えている人は20.2%にとどまった。
「75歳以上」と答えた人は16.0%もおり、高齢者の年齢を健康寿命に近い70歳を超えたあたりと考えている人が多いとうかがえる。
(読売新聞9月19日朝刊より要約)

〜最高齢116歳
  好き嫌いなく1日3食〜

 国内の最高齢は、鹿児島県喜界町の田島ナビさん(116歳)。1900年(明治33年)生まれで、昨年9月27日から国内最高齢者となった。
 田島さんは、サトウキビやサツマイモなどの栽培に励みながら、7男2女を育て上げた。
 現在は特別養護老人ホームに入所し、体調の良い時には、民謡や踊りに合わせて手でリズムをとることもある。
 1日3食の食事をしっかりとっているという田島さん。長生きの秘訣は「好き嫌いなく、よく食べること」という。
(読売新聞 9月13日朝刊より)


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2016年09月01日

〜認知症予防 企業が動く〜日本経済新聞社

■認知症予防・新書 bQ・33

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
代表理事 清輔喜美男

〜認知症予防 企業が動く〜
 日本経済新聞社

 認知症予防をキーワードとした企業の動きが広がってきた。
 旅行大手のクラブツーリズムは、旅行が認知症予防にもたらす効果を東北大学と共同研究すると発表した。旅行が認知症の原因とされる脳の萎縮を抑えるかどうかなどを検証する。
 食品業界では認知機能の向上をうたう商品が登場。
 認知症の高齢者の増加が予想される中、シニア層へアピールする。
 クラブツーリズムは東北大学の滝靖之教授と組み、今後3年間をかけて予防効果を検証する共同研究を手掛ける。
 60歳以上の同社の顧客を対象に研究参加者を募集。旅行に良く出かける層と出かけない層に分けてデータを集めて科学的に分析。 
 顧客を対象にした事前調査では頻繁に旅行に出かけたり、目的意識をもって旅行に出たりすると、幸福感が高くなる可能性が示唆されたという。研究では旅行により幸福感が高まり、認知症の予防につながる効果を科学的に導き出すことをめざす。
 昨年4月に機能性表示食品の制度が始まった食品業界では認知機能の向上をうたう商品が相次ぐ。
 大塚製薬はイチョウの葉に含まれる成分をサプリメントとして発売。記憶の精度を高めるとパッケージに表示している。
 コナミスポーツクラブは高齢者向けの運動プログラムを開講している。楽曲に合わせ運動と簡単な計算をする内容で、認知症予防効果をアピールする。
(日本経済新聞7月7日朝刊より要約)

〜平均寿命 男女とも最高〜
       (厚生労働省 調査)
 2015年の日本人の平均寿命は女性87.05歳、男性80.79歳で、いずれも過去最高を更新したことが分かった。
 がんや心臓病などの治療成績の向上が要因とみられる。
 過去最高の更新は女性が3年連続、男性は4年連続。日本人の平均寿命は戦後ほぼ一貫して延び続けてきた。
 厚労省は「医療技術の進歩などで平均寿命はまだ延びる余地がある」とみる。
 平均寿命は死亡率が今後も変わらないと仮定し、その年に生まれた0歳児があと何年生きられるかを示す。
 同省の試算では、15年生まれの男女が後期高齢者となる75歳まで生きる割合は、女性が87.7%、男性が74.6%。90歳まで生存する割合は女性が49.1%、男性は25.0%としている。
 また15年生まれが将来、がん、心臓病、脳卒中のいづれかで死亡する確立は女性が46.92%、男性が51.60%と試算した。
(日本経済新聞7月28日朝刊より要約)


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2016年08月01日

〜「認知症予防へ大型調査」〜国立精神・神経医療研究センターなど

■認知症予防・新書 bQ・32

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
代表理事 清輔喜美男

〜「認知症予防へ大型調査」〜
国立精神・神経医療研究センターなど

 認知症予防に役立てるために、40歳以上の健康な人にインターネットで登録してもらい、定期的なアンケート調査を通じて発症に関わる生活習慣のリスクを探る研究を始める。
 本年度は8千人、5年間で数万人の登録を計画しており、患者ではない人を対象とした初の大規模研究。7月5日からホームページで登録を受け付ける。
 認知症の多くは、長期間かけて軽度認知障害などを経て発症し、予防や超早期の発見が課題。食事や運動などの生活習慣が発症に関わる可能性も指摘されている。
 希望者は氏名や性別、学歴などの基本情報を登録し、病歴や睡眠、食生活、日常の認知機能などに関する約160項目のアンケートに答える。その後、電話で単語の記憶を確かめる検査も受ける。アンケートと検査は半年ごとに繰り返す。
 研究チームは大量に集めたデータを分析。記憶力の低下につながる生活習慣の要因を調べ、発症の予防に役立てることを目指す。
(日本経済新聞6月23日朝刊より要約)

■「高齢化社会 一段と」 
総務省2015年国勢調査−

 総務省が6月29日発表した国勢調査では、初めて全ての都道府県で65歳以上の高齢者の割合が15歳未満の「子ども」の割合を上回った。
 老人ホームなどの入居者も急増。介護などの受け皿づくりと併せ、高齢者に相応の負担を求める社会保障制度改革も課題になる。
 総人口に占める高齢者の割合は26・7%に達し、全都道府県で高齢化のテンポが早まっている。
 一人暮らしをする高齢者も高齢者全体の16・8%で、前回からは0・4ポント上昇。男性では8人に1人、女性では5人に1人が一人暮らし。交通や医療のインフラから空き家対策まで自治体は深刻な問題に直面している。
 国勢調査は医療・福祉分野が社会進出する女性の受け皿になっている面も浮き彫りにした。
 就業者全体に占める割合は前回より1・9ポイント高い12・2%。ケアマネジャーやホームヘルパーなどに就く人が多いようだ。
 高度成長期の日本を支えた製造業の割合が低下したのとは対照的だ。
 今まで仕事に就いていない主婦らが保険料を払う側に回ることで膨張が続く社会保険財政の改善も期待できる。
(日本経済新聞6月30日朝刊より要約)


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2016年07月01日

「アルツハイマー病」〜原因物質の構造変化 確認〜金沢大など研究チーム

■認知症予防・新書 bQ・31

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
代表理事 清輔喜美男

〜「アルツハイマー病」〜
〜原因物質の構造変化 確認〜 
金沢大など研究チーム

 アルツハイマー病を引き起こすとされるタンパク質「アミロイドベータ」が脳内で寄り集まる際、らせん状から直線状などに線維構造が途中で変化することを、金沢大などのチームが初めて確認し、9日付の米科学アカデミー紀要電子版に発表した。
 アルツハイマー病はアミロイドベータが集まって線維になり、脳内に「老人班」と呼ばれる蓄積物ができることが主な原因とされる。線維構造の違いは病状や進行の速さに影響するといい、アルツハイマー病の治療や予防法の開発につながる成果という。
 金沢大の山田正仁教授(神経内科学)らのチームは、アミロイドベータを人工的に作製。高精細で分子の動きを捉える「原子間顕微鏡」を使って、溶液を満たした試験官の中で線維化する過程をビデオ撮影して解析した。
 線維には数種類の形状があり、従来はタンパク質が集まり始めた時点で形状が定まると思われていた。今回の研究で、塩化カリウムの溶液では途中で形状変化することが多く、塩化ナトリウムでは変化が少なかった。
(日本経済新聞5月10日夕刊より)

■「日本の平均寿命・世界一を維持」
 −世界保健機関(WHO)−

 WHOが19日発表した2016年版の「世界保健統計」によると、15年の日本人の平均寿命は83・7歳で世界首位だった。日本は統計を遡ることができる20年以上前から長寿世界一の座を守り続けている。
 日本の男女別では、女性が世界首位の86・8歳、男性が6位の80・5歳。男性の首位はスイスで、81・3歳だった。
 男女合わせた平均寿命上位10カ国
@日本       83・7歳
Aスイス     83・4歳
Bシンガポール  83・1歳
Cオーストラリア   82・8歳
Cスペイン          〃
Eイタリア            82・7歳
Eアイスランド         〃
Gイスラエル        82・5歳
Hフランス           82・4歳
Hスウェーデン      〃
(日本経済新聞5月20日朝刊より)


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2016年06月01日

「認知症・本人に聞き取り」〜医療・就労に反映〜厚生労働省

■認知症予防・新書 bQ・30

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
代表理事 清輔喜美男

〜「認知症・本人に聞き取り」〜
     〜医療・就労に反映〜
         厚生労働省

 厚労省は2016年度中にも、認知症の人たちから初めての聞き取り調査を実施する。
 医療や介護、就労などの施策に反映させるのが狙い。
 1、2月に実施した予備的調査の結果を踏まえ、具体的な時期や規模を決める。
 認知症は早期治療によって症状を抑えることもできるが、当事者団体は「何も分からない、何もできないという偏見が残っている」と指摘。
 家族や介護者へのアンケートは多いのに、本人からの本格的な聞き取りは行われてこなかった。

 厚労省推計によると、認知症の高齢者は25年に700万人に上る。
 昨年1月策定の認知症国家戦略は「これまでの施策は、ともすれば支える側の視点に偏りがちだった」としており、今回の調査につながった。
 同省研究班が今年1、2月に全国6ヵ所で行った「座談会方式」の予備的調査を参考に、各地の自治体や交流活動が盛んな認知症カフェ、介護施設などに広く参加を呼びかける考えだ。

 予備的調査には準備段階から認知症の人も参加。自治体やNPO法人、クリニックなどの協力を得て、40〜80代の計36人に困っていることや望ましい支援を聞いた。
 通常のアンケートやヒアリングでは、本人が周囲に気兼ねして本音を言えなかったり、家族や付き添いの介護職員が代わりに回答することが多い。
 このため認知症の人同士が自由に意見交換できるように工夫し、交流がある医療、介護の関係者らも同席した。

 本人からは「認知症と診断された途端に、(まだ必要ないのに)介護サービスの話しばかりされた」「自治体などが養成する認知症サポーターに、『お客様扱い』されて緊張することもある」などの意見が出たと言う。

 厚労省の担当者は「一人一人の声を丁寧に聞き、その人らしく生きられる社会の実現につなげたい」と話している。        

(日本経済新聞 5月9日夕刊より)


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2016年05月01日

「アルツハイマー型認知症」は予防可能

■認知症予防・新書 bQ・29

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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
代表理事 清輔喜美男

〜「アルツハイマー型認知症」は予防可能〜
 おくむらクリニック奥村歩院長(談)

 中年期の肥満や高血圧は老後の認知症リスクを高めます。四十代や五十代で高血圧を放置した人はアルツハイマーになる確立が2.3倍、糖尿病だとリスクは2倍になる。
 四十代の体型によってもリスクが決まり、まず肥満になると高血圧や糖尿病、動脈硬化につながるので脳の血液循環が悪くなり、認知症を発症しやすい。
 特に女性が顕著で、中年期に女性が肥満になると社会性が失われやすいからではないかと考えられます。
 趣味を広げるのも、認知機能を高める。仕事以外の幅広い趣味を持ったほうがいいですね。カルチャーセンターに通うなら一つの講座だけでなく複数の講座を受ける方が認知症になりにくいというデータがあります。
 運動するなら水曜はテニス、木曜は卓球、土曜はゴルフと種目を変える。
 それぞれで仲間が増えれば脳が刺激されますから、認知予備力(認知症に対する免疫力)が高まります。
 東京都健康長寿医療センター研究所
            新開省二  研究部長(談)
 高齢者になると「低栄養」に注意が必要だ。持病がない人なら、栄養をどんどん摂ったほうがいい。脳細胞は脂でも維持されているし、栄養状態も脳機能に影響を与えているんですね
 昨年発表したばかりの研究だと、栄養状態を示すアルブミン(血液中のタンパク質)が低い人は、高い人に比べると2倍も認知機能の低下が起こりやすい。
 HDL(善玉)コレステロールだと1・8倍、赤血球の数だと2・6倍です。
 栄養状態が悪くて貧血傾向のある人は、将来的に認知機能が下がりやすくなります。
 HDLコレステロールを増やすには脂質を摂らなければいけませんから、肉を食べることも必要。肉を含めたバランスのとれた食事が大事です。
 生姜やウコン(ターメリック)にはアミロイドベータの沈着を防ぐという実験結果があります。さらに、どうしても食欲が低下しがちな高齢者の食欲を増進させる効果もあります。
(週刊文春2月5号抜粋)


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2016年04月01日

アルツハイマー発症前から追跡

■認知症予防・新書 bQ・28
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特定非営利活動法人 認知症介入指導協会  
代表理事 清輔喜美男

〜アルツハイマー発症前から追跡〜
            大阪市立大学など

 大阪市立大学や国立長寿医療研究センターなど40の病院施設は今月中にも、アルツハイマー病が発病する前から高齢者の脳の画像を観察する臨床研究を始める。 
 アルツハイマー病はアミロイドβ(ベータ)やタウと呼ばれるたんぱく質が脳に蓄積することで発症するとされる。ただ蓄積しても発症しない人もいるなど、解明されていない部分も多い。
 対象は65歳以上で原因物質の蓄積が見つかっているがまだ発症していない人と、健康で物忘れのない人がそれぞれ150人ずつ。 60歳以上で軽い認知傷害のある200人も調べる。
 3ヶ月から1年ごとに、磁気共鳴画像装置(MRI)や陽電子放射断層撮影装置(PET)を使って脳の画像を撮影。原因物質の蓄積状況や脳の血流、萎縮の程度を把握する。
 これらの情報を症状の進み具合と比べるとともに、生活習慣などの影響を調べ、将来アルツハイマー病になりやすいかどうかの要因を突き止める。
 発症前後の様子がわかれば、予防や発症までの時間を稼ぐ方法が見つかる可能性がある。
 (日本経済新聞 3月9日より抜粋)


認知症 9年後 65歳以上の5人に1人
          −日本経済新聞−

 認知症は脳の神経細胞が死んでしまい、記憶障害や徘徊、妄想などの症状が出る状態のこと。原因疾患としてはアルツハイマー型が最も多く、半数以上を占めるとされる。
 厚労省によると、認知症の高齢者は2012年に約400万人だったが、25年には700万人に達すると推計され、65歳以上の5人に1人にあたる。 慶応大学の推計では、医療や介護で社会全体が負担するコストは14兆5千億円(14年)に上り、60年には24兆3千億円に達するという。政府は15年1月、認知症対策の総合戦略「新オレンジプラン」を打ち出し、一人暮らしの高齢者の安全確認や行方不明者の早期発見・保護など地域での見守り体制を強化する対策をまとめた。
 認知症について正しい知識を理解し、自分のできる範囲で認知症の人や家族を支える「認知症サポーター」の数を17年度末に800万人に増やす。
  認知症を治す薬はまだないが、研究は進んでいる。大阪市立大学などの研究チームは、最先端の国際研究DIAN(ダイアン)の日本版を始める。将来、ほぼ確実に「家族性アルツハイマー病」になる特定の遺伝子を持つ未発症者に協力を要請。原因物質を数年かけて観察して、発症のメカニズムや薬の効果を調べ、治療薬開発につなげる。


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2016年03月01日

認知症にならない生活

■認知症予防・新書 bQ・27
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代表理事 清輔喜美男

〜認知症にならない生活〜
      日本経済新聞社

 MCI(軽度認知障害)のまま放置すると、約5年から7年でその半数ほどが認知症に進行するといわれている。MCIの人はもちろん、今は健康な中高年の認知機能低下を防ぎ、将来の認知症発症を遅らせることがより大切になっている。
 東京医科歯科大学医学部脳統合機能研究センターの朝田隆特任教授は「たとえ2年でも症状を遅らせることができれば、患者自身が豊な生活を送る時間が増えるだけでなく、介護や医療費の負担を減らすことにもなる」と話す。
 ちなみに「患者のピークは85歳〜89歳。働き盛りから発症する若年性認知症は5%」だという。
 認知機能はどうすれば維持することができるのだろうか。以前から「編み物など手を使う作業がいい」「几帳面な人は認知症になりやすく、おおらかな人はなりにくい」などという通説はあった。ただ、残念ながら科学的な裏づけのあるものは少ない。
 朝田特任教授は、「認知症予防に効果があるのは、運動の習慣化、認知機能向上のために考案された課題をする教育(脳トレ)、食事による十分な栄養や社会性、睡眠などだ」と世界の研究成果を分析した結果を話す。
 これらのアプローチが「総合的に組み合わさることで効果をあげている」(朝田特任教授)オリーブクリニックお茶の水山本三幸院長は「MCIへの効果について、科学的な裏付けがある方法として、多くの施設で導入が始まっているのがデュアルタスク(2重の課題)」という。
 頭と体の課題など2つのことを同時におこなうエクササイズだ。歩きながら計算するというふうに、何か体を動かす作業をしながら、頭を使うことがポイントになる。こういったMCIの患者のためのプログラムは、健康な人の認知症予防にも使えるという。
 朝田特任教授は「ほとんどの認知症は加齢性の疾患で、若い頃からの生活習慣の積み重ねで起こると考えられる」と指摘。脳卒中や心筋梗塞を予防するために運動や食事で肥満改善や血圧管理を心掛けるように、「日頃の生活に認知症予防のためのデュアルタスクを加えてみては」と話す。
 また、「ある集団を調査した結果、学歴が高いほど認知症になりにくいことが分かった。知的探究心が旺盛なことが関係すると考えられている」(朝田特任教授)様々なことに興味を持つのも予防法になりそうだ。
(日本経済新聞2011年2月13日より抜粋)



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2016年02月01日

〜高齢者にネイル〜脳に活性・集中力アップ

■認知症予防・新書 bQ・26
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〜高齢者にネイル〜
 脳に活性・集中力アップ
                  資生堂

 指や手、爪を美しく手入れして長生きしよう ―。資生堂は今年から施設に通う高齢女性に元気になってもらおうと、高齢者施設などで働く人や、介護に関心のある一般の人を対象にしたネイル講座とハンドケア講座を始める。

 爪を彩るネイルと手指のマッサージは、集中力を高め、家族らとのコミュニケーションを広げる効果も期待できるという。

 「それでは、これから爪をキラキラにしていきます」。講師の言葉に、「マニキュアを塗るなんて初めて」と戸惑う高齢女性たち。施設の職員も協力しながら爪がピンクに染まると、ぱっと笑顔になった。
 さらに、爪の先にラメを塗ったり、花やハートの形のシールを貼ったりと飾り付け。終わるとあちこちから「かわいい!」と歓声が上がった。
 同社によると、高齢者が化粧をすることで脳の活動が高まり、生きがいを持てるほか、眉墨やファンデーションを塗る動作によって、腕の筋力や握力が向上するという。

 要介護状態のお年寄りが食事やトイレの際、自立してできる動作が増え、介護負担が減るといった効果も報告されている。
 色や飾り付けを考えて、指先でマニキュアを塗ることが活力につながるとしている。
 その日の夜には落としてしまう化粧に対して、ネイルは爪の美しさが数週間は保たれる。
 お年寄り同士や介護者、家族との会話が生まれ、コミュニケーションが増える効果も期待されるという。

 ハンドケアは、指先をバラの香りのクリームでマッサージして美しくするだけでなく、血液の循環も良くなり、リラックス効果がある。
 質の良い睡眠につながり、重い認知症の人の徘徊が収まった事例もあるという。

 東京新聞1月20日朝刊より抜粋


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