2017年06月01日

〜認知症疑い 嗅覚検査〜

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認知症予防・新書 bS2
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
  代表理事 清輔喜美男
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〜認知症疑い 嗅覚検査〜 
−エーザイ・米ペンシルベニア大学−
 エーザイは人の嗅覚を利用して認知症の兆候をつかむ簡易検査キットの販売を始めた。
 認知症は一部で、初期段階に嗅覚異常を起こすと分かっている。正確に臭いを把握できない人を発症の疑いがあるとして注意を促す。高齢化によって認知症患者が増えるなか、迅速な検査法の導入によって、早い段階で医師の診察を受けてもらうことにつなげる。エーザイは米ペンシルベニア大学が開発した手法「アップシット」に基づいた嗅覚異常の検査キットを発売した。シートを嗅いでもらい、どんな臭いだったか4種類から選んでもらう。正確に回答できなかった場合、認知症をはじめ体の異常を疑ってもらう。
 シート10枚入りで約1万円。一般販売はせず主に自治体への販売を見込んでおり、健康相談といった高齢者ケアなどに役立ててもらう。こうした簡易検査キットは珍しいという。最近の研究で、認知障害が発症する20年ほど前から脳細胞の衰えが始まり、嗅覚障害や不眠、うつ症状がでることが分かっている。国内の65歳以上のうち認知症患者は2012年に約462万人で、25年には700万人を超すとされる。
(日本経済新聞5月14日朝刊要約)
〜認知症兆候を簡易判定 血液検査データで〜
      −日本大学工学部ー 
 日本大学工学部(福島県郡山市)は、認知症に移行する前段階の「軽度認知障害(MCI)」を簡易に高精度で判定する手法を開発した。
 これまでは専門的な問診や画像診断などが必要だったが、健康診断で実施する血液検査データのみを使って9割を越す高い確率で推定できる。高齢社会の課題である認知症のリスクを早期に発見し、症状悪化の予防につなげる。
 MCIは健康な状態と認知症の中間にあり、日常生活に支障はないが、年齢などでは説明できない記憶障害がみられる段階。早期に把握すれば、予防に向けた生活習慣の見直しなどに早く取り込めるメリットがある。新手法は人口知能(A I)の深層学習(ディープラーニング)によって、たんぱく質など血液の成分と、認知症の進み具合の関連を分析。その結果を新たな受診者の血液のデータと突き合わせて判定する。通常の健康診断を利用できるので、時間や経費の負担軽減につながる。
(日本経済新聞5月17日朝刊より)



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2017年05月01日

〜キレる高齢者 脳トレで感情抑えて〜

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認知症予防・新書 bS1
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
  代表理事 清輔喜美男
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〜キレる高齢者 脳トレで感情抑えて〜
−日本経済新聞−
 最近、涙もろくなったと訴える中高年が多い。「朝のテレビドラマを見ると感情移入しやすいのか、必ず涙ぐむの」主婦(66歳)。
 「先日映画を見たら冒頭から涙があふれ出て、最後まで止まらなかった。年を取ったら感受性が豊になったみたい」会社員女性(55歳)。
 高齢者だけでなく、50代からも似た話しが出るのは意外に思えるが、年を取ると涙もろくなるのは、感情移入しやすくなったのでも、感受性が豊になったのでもない。大脳の中枢機能低下が真の理由だ。

 「背外側前頭前野」と呼ばれる部位が脳全体の司令塔となり、記憶や学習、行動や感情を抑制している。 涙もろくなったのは、この部位が担っている感情の抑制機能が低下したからだ。 
 最近は「キレる高齢者」が目立つ。携帯電話で若い店員に突然怒鳴り始めたり、駅や病院で暴言を吐いたて乱暴に振舞ったりする高齢者を時々見かける。

 2016年版「犯罪白書」によれば、20年前と比べて高齢者の「暴行」は49倍に増加している。

 こうした「暴走老人」の増加も、背外側前頭前野の機能低下により、感情を抑制できない高齢者が増えたためだ。
 この部位の中核機能の一つに「作動記憶」がある。これは短時間に情報を保持し、処理する能力で、その容量は加齢とともに減少する。

 これが感情の抑制機能を低下させるのだ。高齢者になって涙もろくなる人と怒りっぽくなる人には共通の背景があることを、中高年の方には知っていただきたい。「キレる高齢者」になりたくなければ、作動記憶量の脳トレをお勧めしたい。
(東北大学特任教授 村田裕之)
(日本経済新聞3月21日夕刊要約)




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2017年04月01日

〜認知症薬に1200億円投資 エーザイ〜

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認知症予防・新書 40
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
  代表理事 清輔喜美男
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〜認知症薬に1200億円投資 エーザイ〜
−日本経済新聞−
 エーザイは認知症の治療薬創出に2020年までに1200億円を投じる。18年にも開発する候補薬3本が後期の開発段階に入るため、業界平均の2倍以上の開発費を集中投資する。
 認知症薬は国内で11年から新薬が出ていない。在来薬にない新たな機能を持つ薬を創り、ピーク時で年3200億円強を売り上げた初の認知症薬「アリセプト」の再来をめざす。
 認知症の発症に関わるたんぱく質「アミロイドベータ(Aβ)」を減らし、認知機能の改善を促す薬を開発中だ。16年までに申請に最終段階の治験(第3相治験)を候補薬2本が始めており、18年にも全ての薬が出そろう。
 新薬は原因となる神経細胞を弱らせる毒性のたんぱく質を取り除き、認知機能の改善や治癒まで射程に収める。アリセプトは神経伝達物質の分解酵素を抑えて症状の進行を和らげるが、それ以上の効果はなかった。
(日本経済新聞3月11日朝刊要約)

〜「75歳以上 認知症対策強化 改正道交法施行」〜
−日本経済新聞−
 高齢ドライバーの重大事故が相次ぐなか、75歳以上の運転免許保有者の認知症対策を強化する改正道路交通法が12日、施行された。
 3年ごとの免許更新時に受ける認知機能検査で「認知症の恐れ」と判定された場合に医師の診断を義務化。
 認知症と診断されると免許取り消しや停止になる。警察庁は新制度で免許取り消しなどになる人が年約1万5千人と試算する。
 認知機能検査は記憶力など3種類を問い、「問題なし」「認知機能が低下」「認知症の恐れ」の3段階で判定される。新制度では「認知症の恐れ」と判定された人に医師の診断を義務化。
 逆走や信号無視など18項目の違反をした人にも臨時検査を課す。

 課題も残る。認知機能検査や70歳以上に義務づけられている高齢者講習の多くは自動車教習所に委託されている。東京都内などでは予約が殺到し、数ヶ月待ちの教習所もある。
 実際に認知症かどうかを診断する医師の不足も懸念されており、警察は医師会などに協力を呼びかけている。         
(日本経済新聞3月13日朝刊要約)


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2017年03月01日

〜運動10分すると記憶力アップ〜

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認知症予防・新書 bR9
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
  代表理事 清輔喜美男
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〜運動10分すると記憶力アップ〜

 ジョギング程度の運動を10分間した直後は短期的な記憶力が増す、という研究成果を筑波大学と米国カリフォルニア大のチームがまとめた。
 一度見たものを正しく覚えていられるかを実験したところ、安静時より成績がよかった。運動で脳の機能が活性化された可能性があるという。米国の脳科学専門誌に論文を発表した。
 学生21人に協力してもらい、野菜やぬいぐるみなど様々な物体の写真を2秒間ずつ計192枚見せた45分後に、計256枚の写真を見せ、それぞれ@同じ写真A似た写真B無関係な写真を3択で答えてもらった。
 心拍数が毎分120秒程度になるよう自転車型運動器具を10分間こいだ後と、安静時とで、成績を比べた。その結果、無関係な写真と同じ写真では成績に差がなかったが、似た写真では運動後の方がよく識別できた。特に、極めてよく似た写真の場合、運動後の方が正答率が8%向上した。
 征矢英昭・筑波大教授(運動生科学)は「ラットの実験では習慣的な運動で、脳の海馬の神経細胞が増えることが確かめられており、そうした影響が考えられる。MRIで脳内の様子を確かめ、記憶力向上の長期的効果なども調べたい」と話す。    (朝日新聞2月7日夕刊より要約)

「認知症診断 遅れる恐れ」免許更新時の対象者
 高齢ドライバーの認知症対策を強化した改正道路交通法が来月12日、施行され、医師の診断が義務付けられる人が一気に増える。
 安全対策が一歩前進するが、認知症診療拠点の医療機関を朝日新聞社が全国調査したところ、回答した73機関の8割超が受診者急増による「診断の遅れ」と「専門医不足」に懸念を示した。診療体制の整備が進まないと、一般の人を含む患者の診断・治療が遅れるおそれがある。
 道交法では認知症の人は免許取り消し(停止)の対象と定められている。75歳以上の人は3年に1度の運転免許更新時に、記憶力・判断力などの認知機能検査を受ける。
 今は「認知症のおそれ」と判定されても、信号無視などの交通違反がなければ受診義務はなく、運転を続けられる。改正道交法では「認知症のおそれ」と判定された更新希望者すべてに診断が義務づけられる。信号無視や逆走などをした際にも認知機能検査を受けることになる。 
 警察庁は、診断対象者が2015年の1650人から年5万人規模に増えると見込む。
(朝日新聞2017年2月18日朝刊 より抜粋)

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2017年02月01日

〜高齢運転者規制強化、認知症医 足りぬ〜

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認知症予防・新書 bR7
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
  代表理事 清輔喜美男
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〜高齢運転者規制強化、認知症医 足りぬ〜
−朝日新聞−
 高齢ドライバーによる交通事故が問題となる中、75歳以上への「認知機能検査」を強化する改正道路交通法が3月から施行される。
 現在の道交法は、75歳以上の人に対し、3年に一度の免許更新時に認知機能検査を義務づけている。記憶力と判断力が低いと、道路の逆走や信号無視といった交通違反をした場合に医師の診断を受けなければならない。
 認知症と診断されれば、免許は停止あるいは取り消しになる。改正法では違反がなくても医師の診断を受けなければならない。
 免許更新時だけでなく、道路の逆走や信号無視などの違反をするたびに臨時の検査を受けることが義務づけられる。大幅な規制強化といえる内容だ。
 神奈川県は年間で約3千人が医師の診察を受けることになると予想する。ところが、主な担い手となる認知症の専門医は県内に24人だけ。
 県警は県医師会に専門医の増員を働きかけるが、「1人当たりの診療時間が長い割りに収益は少なく、興味を持ってくれる医師は少ない。大幅には増えない」と日本医科大学武蔵小杉病院認知症センター(川崎市中原区)北村伸部長は話す。さらに診断にも難しさがある。
 認知症は、加齢と気分の浮き沈みなどで一時的に認知能力が低下する「軽度認知障害」との境界が明確ではない。診断するには家族から普段の様子を綿密に聞き取った上で、総合的な判断が求められる。
 また認知機能検査ではペーパーテストで主に記憶力を測るが、最も患者が多い「アルツハイマー型」では初期から記憶障害が現れるものの、「前頭側頭型」認知症では、当初は記憶障害が現れにくい。
 北村部長によると、「検査で満点近くとる認知症患者もいる」といい、「軽度ではまだ運転に自信のある人も多く、生活に車が必要な人から免許を奪うことになれば、トラブルになる可能性がある」と懸念する。
(朝日新聞12月24日朝刊より要約)



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2017年01月04日

「ビールの苦み 認知症を予防」−キリン、東京大、学習院大の研究チーム−

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認知症予防・新書 bR7
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会
  代表理事 清輔喜美男
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「ビールの苦み 認知症を予防」
  −キリン、東京大、学習院大の研究チーム− 

ビールやノンアルコール飲料に含まれるホップ由来の苦味成分に、アルツハイマー病の予防効果があることを、飲料大手のキリンと東京大、学習院大の共同研究チームが明らかにした。
 厚労省によると、認知症の人は国内に約462万人(2012年)おり、このうち約7割をアルツハイマー型が占めると推計される。加齢に伴ない、脳内にたんぱく質の「アミロイドβ」が蓄積することが原因とされる。
 キリンや東京大の中山裕之教授らの実験で、ホップ由来の苦み成分である「イソα酸」に、脳内の免疫細胞である「ミクログリア」を活性化させ、アミロイドβを除去する作用がみられた。
 イソα酸を含むえさを食べたマウスは、そうでないマウスに比べ、アミロイドβが約5割減少し、認知機能も向上したという。
 中山教授は「イソα酸」は食品に含まれる成分のため、副作用の心配もない。ただアルコールの取りすぎには注意が必要」と話しており、やはり飲み過ぎは良くないという。
(読売新聞11月28日朝刊より要約)

高齢期『身体機能維持を』
−東京都健康長寿医療センター− 
 高齢期に身体機能が低い人は、高い人に比べて死亡リスクが2倍以上に高まるという研究結果を、都健康長寿医療センター研究所の谷口優研究員らが老年医学の国際誌に発表した。
 高齢になっても身体機能の維持向上に努める大切さを改めて示す結果だ。
 谷口研究員らは2002年からの10年間群馬県に住む65歳以上の高齢者1048人を対象に、身体機能(握力・歩行速度・目を開いて片足で立っていられる時間)を繰り返し調べた。
 調査期間中の死亡者数から算出した死亡リスクを比べると、握力の機能が低い人は高い人に比べ2.4倍、歩行速度は2.2倍、片足立ちは2.5倍それぞれ死亡リスクが高かった。
 谷口研究員は「高齢期の身体機能の水準を高めておくため、若いうちから運動を習慣づけることも大切だ」とはなしている。                 
(読売新聞 11月25日夕刊より要約)


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2016年12月01日

「アルツハイマー型」〜進行遅らせる治療薬〜

「アルツハイマー型」〜進行遅らせる治療薬〜

■認知症予防・新書 bQ・36
清輔美喜男さん.jpg

特定非営利活動法人 認知症介入指導協会  
代表理事 清輔喜美男

「アルツハイマー型」
〜進行遅らせる治療薬〜読売新聞

 東京都内の男性(79)は、3年ほど前からもの忘れが激しくなり、日時も分からなくな るなどの症状が表れた。
 クリニックを受診すると、アルツハイマー型認知症と診断された。
 それまでは、家では何もせずに過ごすことが多かったが、治療薬「ガランタミン」を飲み始めると活動的になった。
 空腹を感じると、自分で即席スープを作るなど、身の回りのことも出来るようになった。
 アルツハイマー型認知症は、脳に異常なたんぱく質がたまり、神経細胞が壊れて記憶力の低下などの症状が表れる。国内では、「ガランタミン」を含む4種類の治療薬が販売されている。

 どの薬も認知症を完治させることはできないが、一時的に症状を改善させ、進行を遅らせる効果が期待できる。東京大学病院の亀山裕美助教(老年病科)によると認知機能テストの点数には改善が見られない場合でも、身の回りのことができるようになったり、暮らしのリズムが整ったりして、生活が改善する効果が得られることがあるという。
 亀山助教は、「治療薬は、初期のうちから使うと、効果がみえやすい。症状が軽いうちに進行を遅らせることで、家族がふれあったり、介護の態勢を整えたりなどの時間を持てるという」という。
 この男性の場合も、症状が進んで、妄想がみられるようになった。別の治療薬に変えたところ、今度は食欲が落ちて、体重が減ってしまった。
 飲み薬をやめて、胃腸への負担が少ない貼り薬の「リバスチグミン」を使うと、しっかり食事をとれるようになった。今も症状は少しづつ進行しているが、健康状態は良好だ。
 妻は、「最近は、デイケアに通って、筋トレに励んでいます」と話す。

■国内で使えるアルツハイマー 型認知症の4種の治療薬

●ドネペジル(商品名アリセプト) 軽度〜重度対象  錠剤、 粉薬、ゼリー剤など 
●ガランタミン(レミニール)
 軽度〜中度 錠剤、内服液
●リバスチグミン(イクセロンパッ チ、リバスタッチパッチ)
    軽度〜中度  貼り薬
●メマンチン(メマリー)
       中度〜重度  錠剤
(読売新聞10月23日朝刊より要約)



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2016年11月01日

〜「アルツハイマー予防研究」〜

■認知症予防・新書 bQ・35

清輔美喜男さん.jpg
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会  
代表理事 清輔喜美男


〜「アルツハイマー予防研究」〜
 国内の認知症の半数以上を占めるアルツハイマー病を、発症前に防げるかどうか調べる国際共同研究に東京大学が参加する。
 アルツハイマー病では現在、症状の進行を抑える薬が使われているが、根本的に治す薬はない。
 今世紀に入り、世界でアミロイドβを減らす薬が相次いで開発され、根治薬への期待が高まったが、海外の大規模治験でいずれも挫折した。
 認知症が進行した状態では、既に神経が死滅しており、薬でアミロイドβは減らせても、認知症の改善にはつながらなかった。
 そこで、神経細胞の死滅が進んでいない「発症前」に世界の注目が集まり、米国立衛生研究所(NIH)の呼びかけで今回の研究は始まった。主任研究者で米ハーバード大学のリサ・スパーリング教授は「文化や遺伝的背景の違いを超えて認知症予防に効果があるかどうかをみるためにも日本の参加は重要」と話す。
 効果が確認されれば、アルツハイマー病の治療は「発症前」が主流になり、高齢者の2割が治療の対象になるという試算もある。近年、効果は高いが値段も高い、高額新薬が医療費の高騰に拍車をかけているだけに、医療費の観点からの議論も必要になるだろう。
 (読売新聞朝刊より要約)

■ 認知症予防にウォーキング
 認知症を予防するため、ウォーキングを活用しようという試みが広がっている。
 6日に東京日比谷公園で開かれた体験会には約60人が参加。イチョウの大木など公園内の見所について説明を受けながら、約1時間半のウォーキングを楽しんだ。 
 体験会では両手にポールを持って歩く「ノルディックスタイル」でバランスよく歩く練習も行われた。参加者は「普段は歩く機会がほとんどない。きょうのイベントをきっかけに歩きたい」と話していた。
 実技の前に東京都健康長寿医療センター研究所の藤原佳典部長が、認知症の予防について参加者に説明。
 「脳神経に酸素と栄養を与えるためには、毎日の運動と十分な食事が大切。また、頻繁に外出する人や、家族や友人との交流が活発な人は認知機能が衰えにくいこともわかっている」と話した。
 認知症予防のためにウォーキングを続けるコツとして、「名所や史跡を訪ねるなど、楽しみを見つけること」をあげた。
(読売新聞10月12日朝刊より)


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2016年10月01日

「年寄り」と呼ばないで〜総務省

■認知症予防・新書 bQ・34

清輔美喜男さん.jpg
特定非営利活動法人 認知症介入指導協会  
代表理事 清輔喜美男


「年寄り」と呼ばないで〜 総務省
 総務省が発表した2015年の高齢者に関する調査では、ネットショピングを利用し、旅行や習い事といった趣味を楽しむ活動的な高齢者の姿が浮かび上がった。こうした若々しいお年寄りの姿に、現在「65歳以上」とされる高齢者の定義を見直すべきだとの指摘も出ている。
 高齢者にとって、不慣れとされてきたインターネットは、スマートフォンの登場もあって徐々に身近になっている。ネットの利用率は70齢代で53.5%に達し、5年前の39.2%から大きく伸びた。
 平均寿命が延びて、行動的な高齢者が増えつつある中、高齢者の定義が時代に合わなくなってきたとの見方がある。
 高齢者の年齢は1950年代半ばに出された国連の報告書で65歳以上と定義されて以降、現在に至るまで国内の政府機関で引用されている。
 秋下雅弘東大教授(加齢医学)によると、歩行速度や認知機能、病気の罹患率などの身体面は、現在の高齢者は10〜20年前と比べ、5〜10歳程度は若返っているという。
 厚労省が16年に実施した意識調査で「高齢者と思う年齢」として最多だったのが「70歳以上」(41.1%)で、現状の「65歳以上」と考えている人は20.2%にとどまった。
「75歳以上」と答えた人は16.0%もおり、高齢者の年齢を健康寿命に近い70歳を超えたあたりと考えている人が多いとうかがえる。
(読売新聞9月19日朝刊より要約)

〜最高齢116歳
  好き嫌いなく1日3食〜

 国内の最高齢は、鹿児島県喜界町の田島ナビさん(116歳)。1900年(明治33年)生まれで、昨年9月27日から国内最高齢者となった。
 田島さんは、サトウキビやサツマイモなどの栽培に励みながら、7男2女を育て上げた。
 現在は特別養護老人ホームに入所し、体調の良い時には、民謡や踊りに合わせて手でリズムをとることもある。
 1日3食の食事をしっかりとっているという田島さん。長生きの秘訣は「好き嫌いなく、よく食べること」という。
(読売新聞 9月13日朝刊より)


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2016年09月01日

〜認知症予防 企業が動く〜日本経済新聞社

■認知症予防・新書 bQ・33

清輔美喜男さん.jpg

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代表理事 清輔喜美男

〜認知症予防 企業が動く〜
 日本経済新聞社

 認知症予防をキーワードとした企業の動きが広がってきた。
 旅行大手のクラブツーリズムは、旅行が認知症予防にもたらす効果を東北大学と共同研究すると発表した。旅行が認知症の原因とされる脳の萎縮を抑えるかどうかなどを検証する。
 食品業界では認知機能の向上をうたう商品が登場。
 認知症の高齢者の増加が予想される中、シニア層へアピールする。
 クラブツーリズムは東北大学の滝靖之教授と組み、今後3年間をかけて予防効果を検証する共同研究を手掛ける。
 60歳以上の同社の顧客を対象に研究参加者を募集。旅行に良く出かける層と出かけない層に分けてデータを集めて科学的に分析。 
 顧客を対象にした事前調査では頻繁に旅行に出かけたり、目的意識をもって旅行に出たりすると、幸福感が高くなる可能性が示唆されたという。研究では旅行により幸福感が高まり、認知症の予防につながる効果を科学的に導き出すことをめざす。
 昨年4月に機能性表示食品の制度が始まった食品業界では認知機能の向上をうたう商品が相次ぐ。
 大塚製薬はイチョウの葉に含まれる成分をサプリメントとして発売。記憶の精度を高めるとパッケージに表示している。
 コナミスポーツクラブは高齢者向けの運動プログラムを開講している。楽曲に合わせ運動と簡単な計算をする内容で、認知症予防効果をアピールする。
(日本経済新聞7月7日朝刊より要約)

〜平均寿命 男女とも最高〜
       (厚生労働省 調査)
 2015年の日本人の平均寿命は女性87.05歳、男性80.79歳で、いずれも過去最高を更新したことが分かった。
 がんや心臓病などの治療成績の向上が要因とみられる。
 過去最高の更新は女性が3年連続、男性は4年連続。日本人の平均寿命は戦後ほぼ一貫して延び続けてきた。
 厚労省は「医療技術の進歩などで平均寿命はまだ延びる余地がある」とみる。
 平均寿命は死亡率が今後も変わらないと仮定し、その年に生まれた0歳児があと何年生きられるかを示す。
 同省の試算では、15年生まれの男女が後期高齢者となる75歳まで生きる割合は、女性が87.7%、男性が74.6%。90歳まで生存する割合は女性が49.1%、男性は25.0%としている。
 また15年生まれが将来、がん、心臓病、脳卒中のいづれかで死亡する確立は女性が46.92%、男性が51.60%と試算した。
(日本経済新聞7月28日朝刊より要約)


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